Before 高まる需要を背景に、
募る不動産業界への不信感

1970年、住宅金融公庫の融資制度がはじまると1973年には全国の分譲戸数は15万戸を突破し、第3次マンションブームが起こった。これをきっかけに不動産広告のニーズは急増した。しかし、新築マンションでは、価格が決定しないと広告出稿ができないという業界の規約があるために、検討者は広告を見てから購入を決定するまで時間があまりなく、じっくり物件を比較検討しづらい状態だった。また、広告内容も、美辞麗句は並んでいても、検討するための具体的な情報は不足しているものが多く、ユーザーは、決定するのに充分な情報を得ることができない中で、申し込む物件を決めざるを得ないという状況だった。一方、市場が活況を呈す中、不動産会社サイドでは、新築マンションの販売活動を行ううえで、新聞やチラシといった従来の方法に加え、より有効な集客手段が求められていた。

Will 正しい情報で家選びの素晴らしさを伝え、
日本の住環境を変えたい

信頼できる情報を届ける住宅情報誌があれば必ず役に立つはずだ。リクルート社内では住宅広告の新規事業の立ち上げが模索された。当時あまり良いイメージのなかった不動産広告分野への参入には社内から多くの反対があったが、「正しい情報を伝えることで不動産広告を変えたい」「家選びがどんなに素晴らしいことかをユーザーに伝えたい」という想いを持っていた。そして、「住宅情報」の役割は、日本の住環境を向上させることにもつながると信じ、1976年『月刊住宅情報』が創刊された。創刊当初こそチラシの寄せ集めのような誌面だったが、不動産会社とユーザーの間に新たなコミュニケーションを生み出すことを目指し、第三者のレポート形式で物件広告の掲載を開始。それと合わせて、元々広告することが禁止とされていた販売予定物件の情報をいち早く提供することを可能にした。創刊からわずか2年目には首都圏の住宅購入者の約半数が見るというほどの情報誌となり、事業も黒字化。3年目には関西版が発行となった。さらに、1979年には審査機能をスタートして独自の企業審査、物件審査を行うことで悪質な企業や情報を紙面から排除していくことに着手した。

After 信頼できる情報を適した形で提供し、
利便性を向上させる

レポート形式の広告を物件価格決定よりも早く出せることにより、検討者は物件の比較検討の時間を持つことができ、不動産会社は計画的な販売が可能となった。このような「予告広告」の効果が不動産業界全体に認知され、やがては価格掲載に関する規約自体の改正の引き金となった。また、“最高”や“格安”といった定義が曖昧な言葉が不動産広告の不信感を助長しているという状況を受け、表現ルールを作成。「駅から○分」の表示では、1分＝80メートルという業界基準をリクルートの情報誌においても表記ルールとして広めるなど、情報の公正化を推進した。さらに、1980年には物件情報を沿線別、駅別、価格別整理して並べて掲載するインデックスに機能を加え、各物件の比較検討を圧倒的に容易にした。1996年には業界に先駆けインターネットサービス『住宅情報On The Net』もスタート。ネットでの条件検索が可能になり、検討者の希望にあった住宅がさらに探しやすくなった。住宅情報は不動産情報の公正化を推進しつつ、家探しの利便性の改善に大きく貢献してきたのだ。

Future 住まい探しにさらなるイノベーションを

2005年には対面スタイルで個人のニーズにあった物件を紹介するマンションナビカウンター（現SUUMOカウンター）をスタート。住宅購入検討者の検討をスムーズに進め、満足のいく住まいとの出会いを実現するために、第三者の客観的な視点でアドバイスを行っている。

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